ペットフード公正取引協議会による証明があれば栄養学上問題ないフードといえるのか?

ペットフード
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毎日、お疲れさまです。

さて、今回はペットフードのパッケージでおなじみのペットフード公正取引協議会について調べてみました。

最近では、ペットフードを選ぶ際に、

「この商品は、ペットフード公正取引協議会の承認する分析(または給与)試験の結果、○○用の総合栄養食の基準を満たすことが証明されています」

などという記載があるかどうかを重視するヒトも増えているそうですね。

そこで、今回は、

  • ペットフード公正取引協議会とは、どんな団体なのか
  • その協議会には現在、どのくらいの会社が所属しているのか
  • ペットフード公正取引協議会による証明があれば、栄養学上問題ないフードといえるのか

▼結論(私的見解)
ペットフード公正取引協議会の証明があるだけでは、栄養学上問題がないと言い切ることはできない

などについてまとめてみたいと思います。

なぜ、上記のような結論に至ったのかなど、興味があれば、お付き合いくださいませ。

ペットフード公正取引協議会とは?

ペットフード公正取引協議会(以下「PF協議会」といいます)とは、1974年に設立された事業者団体で、2020年8月1日現在、正会員66社、準会員2社の計68社が所属しています。

  • ペットフードの表示に関する公正競争規約
  • ペットフード業における景品類の提供の制限に関する公正競争規約

という公正競争規約(ルール)自主的に設定し、これらを円滑かつ適正に運営することを目的として活動しています。

ペットフード公正取引協議会の会員になるには

PF協議会に入会するための要件は特に記載されておらず、

ペットフードを製造又は輸入して販売する事業者及びこれらに準ずる事業者等のうち、製品表示の主たる責任を有する事業者、或いはこれらの事業者で構成される団体等

■参照:ペットフード公正取引協議会 入会案内

であれば(理事会による審査はあるようですが)、誰でも加入申込できるようです。

ただ、加入は任意で、PF協議会に所属していないとペットフードを扱うことはできない、というわけではありません。

PF協議会のホームページによると「本国内で販売されている90%以上は会員でカバーされている」とありますので、国内で販売されているペットフードのうち、10%以下のものがPF協議会に属していない会社の取り扱うフード、ということになります。

PF協議会は入ってもよし、入らなくてもよしの任意の事業者団体

どんな会社が会員になっている?

上記のとおり、正会員66社、準会員2社の計68社が会員として名を連ねており、有名な会社はひと通り所属している印象です。

以下に正会員の一部を抜粋してみます。

  • アイリスオーヤマ株式会社
  • イオントップバリュ株式会社
  • いなばペットフード株式会社
  • ウェルペット・ジャパン合同会社
  • ドギーマンハヤシ株式会社
  • 日本ヒルズ・コルゲート株式会社
  • はごろもフーズ株式会社
  • ユニ・チャーム株式会社
  • ロイヤルカナンジャポン株式会社 他(五十音順)

すべての会員はPF協議会のホームページ上の会員一覧から見ることが可能です。これらの会社はPF協議会に所属し、公正競争規約を遵守したペットフードを取り扱っている、ということになります。

自分の購入するペットフードがPF協議会に所属する会社のものかどうかを知っておきたいという方は、上記のPF協議会のホームページでご確認いただければと思います。

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自主的ルールである「公正競争規約」とは?

PF協議会に属する会社(会員)がおおよそわかったところで、次に、PF協議会が自主的に定めた

  1. ペットフードの表示に関する公正競争規約
  2. ペットフード業における景品類の提供の制限に関する公正競争規約

という公正競争規約(ルール)について見ていきましょう。

公正競争規約(ルール)の目的

それぞれの規約の第一条に目的が規定されています。

第 1 条(目的)

この公正競争規約(以下「規約」という。)は、不当景品類及び不当表示防止法(昭和37 年法律第 134 号)第 31 条第 1 項の規定に基づき、ペットフードの取引について行う表示に関する事項を定めることにより、不当な顧客の誘引を防止し、一般消費者による自主的かつ合理的な選択及び事業者間の公正な競争を確保することを目的とする。

第1条(目的)

この公正競争規約(以下「規約」という。)は、ペットフード業における景品類の提供の制限を実施することにより、不当な顧客の誘引を防止し、一般消費者による自主的かつ合理的な選択及び事業者間の公正な競争を確保することを目的とする。

この第一条でわかるように、両規約の目的は、表示や景品について制約や制限を定めることにより、「不当な顧客の誘引を防止し、一般消費者による自主的かつ合理的な選択及び事業者間の公正な競争を確保すること」です。

簡単にいうと、

  • 加工助剤として添加物を使っているのに「無添加」と書く
  • 着色料を使っているのに「自然/ナチュラル」と書く
  • 何ら根拠なく「○○推奨」「低脂肪」「減塩」と書く

などの正しくない表示をして、お客さんをだましたうえで自社の製品を選ばせるというような不正をしてはいけませんということですね。

私たち一般消費者はペットフードのパッケージに書かれた説明だけで商品を選別しなければなりません。実際に入っている原材料、添加物が正確に書かれていないと、もはや何をよりどころに商品を選べばいいかわからなくなってしまいます。

ウソの表示でお客さんをだまして、自社製品を選ばせてはいけない

たとえば、まったく同じ塩分濃度なのに、A社の商品のパッケージには「減塩」と表示があり、B社の商品には何も書かれていなかったとします。

その場合、価格が同程度であれば「減塩」の表示を選ぶヒトが多くなることが予想されますよね。公正競争規約は、このような表示(根拠のない表示や誇大表示)をPF協議会の会員同士が自主的に禁止し、お互いにしないように制限し合うものなのです。

そういう意味では、たしかに「消費者に正しい情報を伝える」という側面も持ちますが、この規約の目的はあくまで「事業者間の公正な競争を確保すること」。

「ペットフードを扱う競合会社のみんなが、入っている原材料や添加物などを正確に記載して、公正にお客さんにアピールしましょうね!」というのが、文言上定められた目的なのです。

PF協議会の公正競争規約の目的:
ペットフードの栄養学上の安心や安全性を求めるものではなく、ペットフードを取り扱う競合会社同士が公正に競争すること

「ペットフード公正取引協議会の承認する分析試験の結果、総合栄養食であることが証明されています」の持つ意味

PF協議会の作成した公正競争規約の目的がわかったところで、最初に掲げた表示を再度見返してみましょう。

総合栄養食……そのペットフードと水だけで健康状態を維持できる、栄養成分をバランスよく配合したフードのこと

現在の市場において、PF協議会の会員会社がペットフードを「総合栄養食」として販売するためには、PF協議会の分析試験あるいは給与試験を行い、そこで求められた基準をクリアする必要があります。

現状、コストや準備の兼ね合いから、日本において給与試験が行われることはほぼなく、ほとんどの会社で分析試験が用いられているようです

分析試験では、AAFCO(米国飼料検査官協会)のデータが採用されており、AAFCOで定められた基準(犬で37項目、猫で42項目)を満たせば、総合栄養食の基準に適合しているとみなされます。

すなわち「この商品は、ペットフード公正取引協議会の承認する分析試験の結果、総合栄養食であることが証明されています」は、「この商品はAAFCOの基準を満たしています」と言っているにすぎないのです。

総合栄養食であることが証明されています=AAFCOの基準を満たしています

AAFCOの基準を満たしている=問題なし?

では、AAFCOの基準を満たしていれば問題なしといえるのか。

結論からいうと、私はAAFCOの基準を満たしているだけでは、問題がないと言い切ることはできないと考えています。

たとえば、【タンパク質】のAAFCOの基準(最小値)は成長期・繁殖期の犬で22.0%、維持期の成犬で18.0%と設定※されているだけで、最大値は設定されていません。

つまり、含有量が25.0%でも30.0%でも「AAFCOの基準を満たして」おり、すなわち、評価は一律に「基準をクリアしている」になるわけです。

※AAFCOの最新の基準は2016年版ですが、日本で基準として採用されているのは1997年版の基準です。ちなみに、2016年版だと【タンパク質】の最小値は成長期・繁殖期の犬で22.5%、維持期の成犬で18.0%と設定されています。

確認すべきは証明の有無ではなく、原材料と成分一覧

上記をまとめると、「この商品は、ペットフード公正取引協議会の承認する分析試験の結果、総合栄養食であることが証明されています」という表示の目的は、ペットフードの栄養バランス上の安全性を保障することではなく、取扱い会社間の表示を揃えて、消費者に同じ立ち位置でアピールさせることにあるということがわかります。

とある成分の含有量がAAFCOの基準より5%超えていても、10%超えていても、AAFCOの基準さえ満たしていれば「総合栄養食」。

AAFCOの基準の中には、最小値だけが定められているものも多くあります。しかし、それらの成分の中には最大値の数値設定ができないというだけで、上限がないわけではないものもあります。

「総合栄養食であることが証明されています」の表示は、あくまで「AAFCOの基準に設定された数値は満たしています」の意味であって、栄養バランス上の問題がないことを保障するものではないのです。

※なお、カビ毒や有毒性の添加物などに関する上限値は「ペットフード安全法」で規制されています。

というわけで、ペットフードを選ぶ際は、「総合栄養食であることが証明されています」という文言を見て安心するのではなく、かならず、原材料および(栄養)成分表を確認してから選ぶようにしていただければと思います。

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まとめ

ペットの栄養に関しては、まだまだ未解明の部分も多くあります。

その上、上記の例でいうと【タンパク質】含有量が25.0%のものと、30.0%のものでは身体に与える影響は変わってくるはずです。与える期間が長くなればなるほど、影響は大きくなるでしょう。

そもそも、AAFCOの基準も完璧に解明されたものではなく、1997年版が発表されたのち2016年に改良版が発表されたように、今後、この数値ががらっと変更されることも十分に考えられます。AAFCOの基準をクリアしただけでは、まったく問題ないとは言い切れないのが現状なのです。

※現在の日本では2016年の改良版の基準さえ使用されていません

ただ、再三申し上げるように、ペットフード公正取引協議会の規約上の目的はペットフードの栄養バランスや安全性を保証することではありません。

「不当な顧客の誘引を防止し、一般消費者による自主的かつ合理的な選択及び事業者間の公正な競争を確保すること(不正な表示でお客さんをだまして、自社の製品を選ばせるように仕向けてはいけない)」です。

「この商品は、ペットフード公正取引協議会の承認する分析試験の結果、総合栄養食であることが証明されています」

という表示は「AAFCOの基準を満たしています」というラベルでしかありません。

「この表示があるから安心」ではなく、この表示があろうがなかろうが、ペットフードを購入する際には、かならず原材料と(栄養)成分表を確認して選ぶようにしていただければと存じます。

※※ 注意 ※※
最初に申し上げたとおり、国内で販売されているペットフードのうち、10%以下がPF協議会の会員ではない会社が取り扱うフードです。
仮に、PF協議会の会員ではない会社が販売するフードに、公正競争規約の条件を満たさずに「総合栄養食」と書いても罰則などはありません。そういう意味でも、原材料、栄養成分表は、かならず確認すべきと考えます。

最後までお付き合い、ありがとうございました('v')

 

【参照】
■ペットフード公正取引協議会ホームページ(https://pffta.org/)
■AAFCO2016年版における犬猫の栄養素プロファイル概要(前編),ペット栄養学会誌,2016,19(2)
■AAFCO2016年版における犬猫の栄養素プロファイル概要(後編),ペット栄養学会誌,2016,19(2)

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